「不登校は“居場所”だけでは解決できない」
──そう語るのは、NIJINアカデミー校長・星野達郎(タツロー校長)。 元・小学校教員として子どもたちの苦しみに直面し、教育の仕組みそのものを変えるために起業した彼が、 なぜ“居場所”だけでは足りないと考えるのか、その背景を解説します。
不登校支援を「ビジネス」と言われて
Instagramに投稿した動画が話題になって、『不登校をビジネスにするなんて…』というコメントも来ました。 でも、僕からすると“ビジネス”って言葉を誤解しているんです。
不登校支援を“ビジネス”と揶揄されることがありますが、ここでいうビジネスとは単なる金儲けではありません。
そもそも教育という仕事も、給料をもらって働くという意味では立派なビジネスです。
タツロー校長自身、元・小学校教員として、年間数百人の子どもたちと向き合い、苦しんでいる子どもたちの現状を目の当たりにしてきました。

その経験から、「子どもたちを救うためには仕組み自体を変える必要がある」という思いが芽生え、起業という選択をしたのです。
教員として安定収入を得ながら子どもたちを支援することも可能でしたが、仕組み改革に挑むには、従来の教育システムの枠内では難しい──その背景を理解すると、起業の意義がより明確になります。
教員を続けていた方がお金は安定していたんです。それでも起業したのは、 『この仕組みから教育を変えないといけない』と心から思ったから。お金ではなく、仕組みで子どもを救うための挑戦です。
実際、教員として安定した収入が得られる状況でも、子どもたちの現状を変えるには仕組み自体を動かす必要があります。 この“仕組みづくり”がNIJINアカデミーの核になっています。
「家から出られない」子どもたち
不登校のきっかけの多くは人間関係です。学校の雰囲気に馴染めない、友達や先生と合わない。 そうすると、放課後や休日に外に出ると“知っている人”に会うのが怖くなる。結果、家から出られなくなるんです。
不登校になる子どもたちの多くは、単に授業についていけないからではなく、人間関係のトラブルや居心地の悪さがきっかけです。
学校という空間において「合わない人」と遭遇する恐怖心から、自然と外出を避けるようになり、家の中に閉じこもる状態が長期化します。
実際のデータでは、引きこもりの5人に1人が不登校経験者と言われています。
つまり、学校でのストレスや人間関係の悩みは、子どもたちの心身の健康や社会参加に直結する重大な問題なのです。
このような背景を踏まえ、NIJINアカデミーでは、自宅にいながらも深い学びと安心できる居場所を提供する仕組みを整えています。
具体的には、オンライン授業で基礎学力・社会性・人間関係・信頼関係を包括的に学べるカリキュラムを構築し、家に居ながらでも社会復帰や自己肯定感の回復が可能です。
こうした仕組みづくりにより、「家から出られない」という壁を徐々に取り払い、子どもたちが自分らしく社会に戻れる環境を整えています。

居場所だけでは「人間の尊厳」は回復できない
“居場所”っていう言葉、すごく大事です。でも居場所だけではダメです。 不登校の子どもたちは、“今の自分で十分”とは思っていないんです。
一般的に“不登校支援=居場所づくり”というイメージがありますが、それだけでは子どもたちの内面にある課題を解決するには不十分です。
たとえば、教育支援センターや学習支援フリースクール、地域のNPOなど、さまざまな「居場所」があります。
これらは安心して過ごせる場所を提供しますが、居心地の良さだけでは、子どもたちが抱える「自分はもっと成長したい」「社会で役に立ちたい」という意欲や自己肯定感までは回復できません。
不登校の子どもたちは、自分の可能性を信じたい、社会で活躍したい、他人に貢献したいという願望を持っています。
このような主体的な意欲を引き出すためには、「教育による“約束された学びの体験”」が必要です。

NIJINアカデミーではこれを「主体の約束」と呼び、子どもたちと一緒に「ありたい自分」を描き、それに向かう学びのカリキュラムを設計しています。
単なる居場所ではなく、成長・自信・社会性を回復させる教育体験を提供することこそが、子どもたちの人間の尊厳を取り戻すために不可欠なのです。
なぜ「会社」でやるのか
不登校支援ならNPOでもいいんじゃないか?って言われます。 でも僕たちは義務教育そのものを変えることを目指しているので、会社という形を選びました。
一般的には、不登校支援や教育支援はNPOやボランティア団体が担うイメージがあります。
確かに、目の前の子どもを助けるだけなら、非営利団体でも可能です。しかし、NIJINアカデミーが目指すのは「一人ひとりの子どもを助けること」に留まりません。
彼らの目標は、日本の義務教育そのものを仕組みから変えることです。
そのためには、持続可能な運営と優秀な人材の確保が必須であり、会社組織としての柔軟性と資金力が求められます。
実際に、会社形態を取ることで以下のようなメリットが生まれています:
- 全国から毎月200名以上の優秀な先生が応募
- 教師としてのキャリアを積みながら、プログラミングやウェブデザインなどビジネススキルも習得可能
- 子ども・先生・家族、全員が幸せになる仕組みを整備

NPOや学校単独では、こうした「教育×ビジネススキル×持続可能な仕組み」の構築は難しく、規模の拡大も限られます。
会社として活動することで、単なる居場所提供ではなく、子どもたちの人間の尊厳を回復し、教育そのものを変える循環を生み出せるのです。
🎥 YouTubeで話をもっと聞く
この記事のもとになった動画はこちら👇
📚 あわせて読みたい記事

体験説明会から3日以内の入会で無料授業特典付き!
満席日も多数。お早めのご予約がおすすめです。
▼詳細はこちら▼
NIJINアカデミーについて詳しく知りたい方はこちら
>>NIJINアカデミー公式HP
