ダブルスクールとは？小中学生が学校とオンラインを両立する方法・費用・注意点

「ダブルスクール」という言葉を整理する

ダブルスクールという言葉は、もともと小中学生向けの言葉ではありませんでした。長く使われてきたのは、大学に在籍しながら専門学校やスクールにも通って資格取得を目指す大学生や、高校に通いながら予備校に通う受験生、私立中高に通いながら塾にも通う生徒を指す使い方です。共通しているのは、「本業の学校の外に、目的の違う学びの場をもう一つ持つ」という形です。

ここ数年、この言葉が小学生・中学生の家庭でも使われはじめています。きっかけは、オンラインで「学校のような場」が成立するようになったことです。一人一台の端末が学校で当たり前になり、家庭にも配信環境が整ったことで、放課後や土曜に自宅から少人数のクラスに参加する、という形が現実的な選択肢になりました。

塾・習い事と、ダブルスクールは何が違うのか

「それって習い事と何が違うの？」——ここがいちばん誤解されやすいところです。ざっくり言えば、習い事や塾は「特定のスキル」を身につける場、ダブルスクールで持つのは「もう一つの学校生活」です。クラスがあり、同じ顔ぶれの仲間がいて、担任のような大人がいて、時間割がある。だから、子どもにとっては「習い事に行く」ではなく「もう一つの学校に行く」という感覚に近くなります。

フリースクールやオルタナティブスクールは日中の居場所・学びを担うことがあり、放課後や週末に加えるスクールとは利用時間も目的も異なります。今の学校に在籍したまま活動を加えるのか、日中の過ごし方も含めて相談したいのかを分けて考えると、候補を比べやすくなります。すでに登校が難しい場合は、フリースクールの種類や費用、出席の扱いを整理した記事もご覧ください。

今の学校に在籍しながら国際教育も検討したい家庭は、NGAのダブルスクールの考え方や開校情報を公式ページで確認できます。NGAのダブルスクール案内を見る

なぜいま、小中学生の「学校＋オンライン」が現れたのか

文部科学省の答申では、学校で「個別最適な学び」と「協働的な学び」を充実させる方針が示されています。これは学校教育の方針であり、特定の民間サービスを認定したり、参加を出席扱いにしたりするものではありません。

「個別最適な学び」と「協働的な学び」という考え方

中央教育審議会が令和3年1月26日にまとめた答申「『令和の日本型学校教育』の構築を目指して」は、これからの学校教育の柱として「個別最適な学び」と「協働的な学び」の一体的な充実を掲げています。答申の総論解説では、それぞれ次のように説明されています。

• 指導の個別化…「子供一人一人の特性・学習進度・学習到達度等に応じ、教師は必要に応じた重点的な指導や指導方法・教材等の工夫を行う」
• 学習の個性化…「子供一人一人の興味・関心・キャリア形成の方向性等に応じ、教師は一人一人に応じた学習活動や課題に取り組む機会の提供を行う」
• 協働的な学び…「子供一人一人のよい点や可能性を生かし、子供同士、あるいは地域の方々をはじめ多様な他者と協働する」

注目したいのは、協働的な学びが「子供同士」だけでなく「地域の方々をはじめ多様な他者」まで含めて書かれていることです。学びの相手が教室の中だけに限られるとは書かれていません。さらに、小学校学習指導要領（平成29年告示）の前文にも、「よりよい学校教育を通してよりよい社会を創るという理念を学校と社会とが共有し（中略）社会との連携及び協働によりその実現を図っていくという、社会に開かれた教育課程の実現が重要となる」という一節があります。

校外の活動を追加する場合は、在籍校での学習や生活と両立できるかを確認します。出席扱いや成績評価を相談する場合は、制度の要件に沿って在籍校に確認してください。

数字が示していること、示していないこと

文部科学省「令和6年度 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」（令和7年10月29日公表）によれば、小・中学校の不登校児童生徒数は353,970人（約35万4千人）で過去最多となりました。一方で、増加率は令和5年度の15.9%から令和6年度は2.2%に低下しています。また、学校内外の機関等で相談・指導等を受けていない児童生徒は約13万6千人と報告されています。

どんな家庭が「今のうちに」もう一つ持とうとしているのか

家庭が学校外の学びを考える理由は一つではありません。ここでは、候補を探し始めるときに整理しやすい4つの関心を例として挙げます。

① 学校生活は回っているが、興味の幅に学校が追いついていない

「うちの子、恐竜と宇宙の話なら何時間でもしているのに、学校では『変わってる子』で終わってしまう」。学校の授業や活動の中で興味を深められることもありますが、学校外に同じ関心を持つ仲間や活動が見つかる場合もあります。校内外のどちらで続けやすいか、本人が試したい内容から考えます。

② 教室の人間関係が「一本」しかないことが不安

クラス替えが年に一度、部活も限られる。その中で人間関係がうまくいかなかったとき、子どもには逃げ場がありません。学校以外にも同じ興味を持つ相手と出会える場を持つことで、関係先が増える家庭もあります。ただし、新しい集団が本人に合うかどうかは、体験や短期間の参加で確かめる必要があります。この点は オンラインで「居場所」や「友だち」は本当につくれる？ でも詳しく扱っています。

③ 行き渋りが出はじめている

「月曜の朝だけお腹が痛い」「日曜の夜になると口数が減る」。まだ休んではいないけれど、サインが出ている段階です。欠席が続く前でも、休む日が出たときに相談できる相手や選択肢を知っておくことはできます。学校への相談、自治体の窓口、民間の学びの場を分けて調べ、本人に今必要な支援を優先します。

④ 数年後の進路を、今から見ておきたい

中学受験や高校受験を控え、「このまま偏差値だけの物差しで進路を決めていいのか」と迷いはじめる家庭も少なくありません。学校外の活動を進路選びにどう生かすかは、本人の関心や目的によって異なります。関連して 偏差値や順位がしんどい子の進路 もあわせてご覧ください。

学校外の学びに期待できることと、確認したい点

ダブルスクールだけで学力が上がる、不登校を防げると断定することはできません。ここでは成果を約束するのではなく、学校外に別の活動を加えるときに、時間や関係、費用の面で起こり得る変化を整理します。本人の様子を見ながら、続け方を調整してください。

• 学びの内容が増える場合があります。何を扱い、子どもが何をしたいのかを事前に確認します。
• 学校外の仲間と交流できる場もあります。交流の頻度や方法、本人に合うかは体験や説明で確認します。
• 放課後や週末の予定が増えるため、睡眠、学校の課題、休息と両立できるかを見直します。
• 学校外のサービスを利用しても、在籍校の出席や成績評価が自動で変わるわけではありません。必要な相談は学校と教育委員会に行います。

ダブルスクールを検討するときの5つの確認点

ここでは、ダブルスクールを検討する際に家庭で確認したい5つの点を整理します。実際の負担や相性は子どもとサービスによって異なるため、あらかじめ起きると決めつけず、体験や相談で確かめてください。

確認1：空き時間をすべて活動で埋めない

注意したいのは、空いている時間をすべて活動で埋めることです。

確認2：学校のあとにさらに負担が重ならないか

参加時間が短くても、学校後の疲れ方は子どもによって違います。しかし子どもにとっては、集団の中で気を張る時間が2回になるということです。学校で6時間、人に合わせて過ごしたあとに、もう一度クラスに参加する。 疲れるのは頭ではなく、対人的な緊張のほう です。特に、人の顔色を読むことに敏感な子ほど、この負荷は大きくなります。

確認3：費用と退会条件を先に見る

追加活動には別途費用がかかる場合があります。月謝のほか、入会金、教材費、イベント費や退会条件を確認します。しかも厄介なのは、 費用をかけたこと自体が「やめられない理由」になってしまう 点です。「せっかく払ったんだから、もう少し続けてみようよ」——この一言が、子どもにとってどれほど重いか。始める前に、やめるときの条件まで決めておく必要があります（→ 7章 ）。

確認4：学校と追加活動の優先順位を話し合う

学校行事や課題と追加活動の予定が重なる場合があります。どちらも中途半端になり、どちらの集団でも「あまり参加していない子」になってしまう。 2つ持つことのリスクは、2つとも薄くなることです。 これを避けるには、最初にどちらが主でどちらが副かを家庭の中ではっきりさせ、ぶつかったときにどちらを優先するかを決めておくことです。

確認5：親の期待が本人の希望を上回っていないか

本人が参加を望んでいるかを、継続して確かめます。最初は「合わなかったらやめていいよ」と言っていたのに、子どもが少し楽しそうにした途端、親のほうが熱心になる。発表会を楽しみにする、様子を毎回聞く、他の子と比べる。 子どもは親が期待していることに、驚くほど早く気づきます。 そして、期待に応えられないと感じた瞬間から、その場所は逃げ場ではなくなります。

週何コマまでなら無理がないか——生活時間から逆算する

「週に何コマまでなら大丈夫ですか」。これは本当によく聞かれる質問です。子どもによって違う、というのが正直な答えですが、削ってはいけない時間から逆算するという考え方なら、どの家庭でも使えます。

まず、削れない時間を確保する

厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド2023」（令和6年2月）は、必要な睡眠時間の目安として小学生は9〜12時間、中学・高校生は8〜10時間を示しています。同じガイドは、こどもの睡眠を守るための行動として「朝は太陽の光を浴びて、朝食をしっかり摂り、日中は運動をして、夜ふかしの習慣化を避ける」ことを挙げ、あわせて「小・中・高校生は1日当たり60分以上からだを動かし、スクリーンタイムは2時間以下にすること」を推奨しています。

睡眠や学校の時間は家庭ごとに違います。決まった残り時間を当てはめるのではなく、一週間の実際の予定を書き出して検討します。

睡眠ガイドは睡眠や身体活動に関する目安を示していますが、個々の家庭で平日に使える時間数を定めてはいません。予定表には宿題、食事、休息、遊びも書き込み、実際に無理なく使える時間を家族で見積もってください。

現実的な始め方の目安

なお、睡眠ガイドが挙げる「スクリーンタイムは2時間以下」は、学習目的の利用をそのまま制限する趣旨のものではありません。ただし、就寝前に画面の光を浴びる負荷は、目的が学習でも遊びでも変わりません。同ガイドは「デジタル機器は寝室には持ち込まず、電源を切って、別の部屋に置いておきましょう」とも記しています。夜遅い時間帯のコマを選ぶときは、この点を織り込んで考えてください。

子どもに決めさせる範囲と、「やめどき」の見極め

決定を3つの層に分ける

「子どもに決めさせましょう」とだけ言われても、実際には難しいものです。全部を子どもに委ねると、子どもが責任を背負いすぎます。おすすめは、決定を3つに分けることです。

「やめどき」を示す4つのサイン

続けるべきか迷ったときは、子どもの言葉より生活の変化を見てください。

• 前日の夜に、体の不調の話が出るようになる／「お腹が痛い」「頭が重い」が特定の曜日の前夜に集中しはじめたら、はっきりしたサインです。
• 学校の話も、そちらの話も減る／片方だけ減るなら調整で足りますが、両方の口数が減るのは全体の容量を超えているときです。
• 「行きたくない」ではなく「別にいい」に変わる／嫌だと言えるうちはまだ余力があります。感情の起伏が消えたときのほうが心配です。
• 親のほうが熱心になっている／子どもの様子より、自分が続けさせたい気持ちのほうが強くなっていないか。ここは定期的に自分で点検するしかありません。

やめ方も、始める前に設計しておく

始める前に「合わなかった場合はどうするか」も話し合っておくと、本人が相談しやすくなります。 やめる手続きを、始める前に具体的にしておく ことをおすすめします。

• 体験・お試し期間の有無と長さを確認する
• 休会制度があるか、その場合の費用はどうなるかを確認する
• 家庭の中で「まず3か月」と期限を切り、その時点で必ず一度話し合うと決めておく
• やめても否定的に扱わないことを、子ども本人に言葉で伝えておく

オンラインで「もう一つの学校」を持つ例

具体例として、この記事の運営会社と同じ株式会社NIJINが提供を準備しているNIJIN GLOBAL ACADEMY（NGA）を紹介します。これは比較ランキングや市場全体から選んだ代表校ではなく、在籍校を続けながら国際教育を学ぶ形を説明する一例です。地域の習い事・塾・放課後活動も目的や利用時間を比べ、本人が希望する内容に合わせて検討してください。

NIJIN GLOBAL ACADEMY（NGA）の「ダブルスクール型」

NIJIN GLOBAL ACADEMY（NGA）は、アジア・オセアニアに住む6〜18歳と、日本から国際教育を希望する家庭を対象に案内しているオンラインインターナショナルスクールです。公式サイトは2027年9月の開校を予定し、日本の学校に在籍したまま放課後や週末に学ぶ「ダブルスクール」を一つの学び方として紹介しています。曜日や時刻を固定した確定時間割ではなく、公式の一週間例はモデルケースで、曜日・時間・回数は家庭の生活に合わせて調整できると案内されています。小人数のライブ授業、日英バイリンガルメンター、国際交流などを軸にした学びです。

NGAは日本の一条校ではなく、日本の高校卒業資格を発行する学校ではありません。日本の学校に在籍しながら放課後等に利用する場合も、参加によって在籍校の出席扱いが自動で決まるわけではありません。文部科学省の2026年4月の保護者向け資料では、学校外の学習について一定の要件のもとで学校が判断するとされています。欠席中の学習の出席扱いや成績評価を相談したい場合は、在籍校と設置者である教育委員会に確認してください。

NGAは2027年9月の開校を予定しています。開校時期や募集などの最新情報は、公式の開校情報で確認できます。通学型の場を検討する場合は、オルタナティブスクールの一覧も比較の参考になります。

行き渋りが出はじめた家庭へ——「備え」としてのダブルスクール

最後に、いま少しだけ雲行きが怪しい家庭に向けて書きます。

文部科学省の調査は不登校児童生徒数や相談・指導等の状況を示していますが、個々の家庭が選択肢を探しにくい理由までは示していません。数字から家庭の事情を推測せず、必要な時点で相談先を探せるよう、在籍校や自治体の窓口も含めて情報を整理しておきましょう。

だからこそ、まだ行けている段階で、資料を取り寄せる・体験に一度出てみる・親だけ説明会を聞いてみる——その程度のことをしておく価値があります。入らなくてもいいのです。「もし今の学校がしんどくなっても、あそこがある」と親が知っているだけで、子どもに向ける言葉が変わります。

学校を辞める決断も、学校だけで頑張り続ける決断も、どちらも大きなものです。その間に「もう一つ持っておく」という中間の選択肢があることを、頭の片隅に置いておいていただければと思います。

よくある質問（FAQ）

この記事の内容を確かめるための一次資料

この記事で数値や制度として紹介した情報は、下記の公的資料とNGAの公式案内で確認できます。利用を検討するときは各公式ページの最新情報をご覧ください。

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