子どもが「YouTubeをやりたい」と言ったら|始める前に決める5つのこと【2026年版】

子どもが「YouTubeをやりたい」と言ったら|始める前に決める5つのこと
「YouTuberになりたい」「チャンネルを作りたい」。そう言われて、止めるべきか迷っている保護者に向けた記事です。最初に押さえておきたいのは、12歳以下は規約上そもそも自分のチャンネルを作って投稿することができない、という事実です。そのうえで、ライブ配信・収益化・子ども向け設定の条件を、公式ヘルプの原文にあたって整理しました。
この記事でわかること
  • 13歳未満のアカウントでできないこと(公式ヘルプの記載)
  • ライブ配信に必要な年齢と条件
  • 収益化は何歳から、どういう形になるのか
  • 「子ども向け」に設定すると使えなくなる機能
  • 実際に配信している小中学生の割合(こども家庭庁の調査)
編集部より

この記事の規約・条件は、2026年9月16日時点でYouTube・Googleの公式ヘルプに掲載されていた内容です。規約は変わることがあるため、実際に始める前に必ず最新の公式ヘルプをご確認ください。

目次

まず事実|12歳以下は投稿できない

Googleアカウントヘルプには「下記に記載されていないすべての国では、13歳がGoogleアカウントをユーザー自身で管理できる最低年齢です」とあり、日本はこの規定が適用されます。

では13歳未満はどうなるのか。保護者が「管理対象のお子様のアカウント」を作れますが、YouTubeの公式サポートには、13歳未満の管理対象アカウントで利用できるのはYouTube Kidsアプリのみで、その他のYouTubeアプリ・ウェブサイト・機能は「お子様が13歳になり、Googleアカウントを自分で管理するようになるまで利用できません」と明記されています。

制限される行為には、「YouTubeチャンネルの作成、動画やライブストリームのアップロード」、そしてコメント投稿やチャットの使用が含まれます。

つまり小学生の場合、「YouTuberになりたい」は、いますぐ自分のチャンネルで始められる話ではありません。ここが出発点になります。

ここが大切

これは「あきらめさせるため」の事実ではありません。むしろ逆で、公開せずに作る時間が数年あるということです。企画、撮影、編集、台本。この期間に積んだものが、13歳になったときの差になります。年齢を偽ってアカウントを作るのは規約違反で、後からアカウントが停止されるリスクを抱えることにもなります。

ライブ配信は16歳から

YouTubeヘルプの「ライブ配信を行うための条件」には、年齢の要件として “You must be at least 16 years old to live stream.”(ライブ配信には16歳以上であることが必要)と記載されています(日本語ページ上でも英語表記のまま掲載)。

加えて、過去90日間にライブ配信に関する制限を受けていないこと、チャンネルの確認が済んでいることが条件です。また “Live streams featuring 13-15 year olds who are not visibly accompanied by an adult may have their live chat disabled.”(大人が同席していると明確に分からない13〜15歳が映るライブ配信は、ライブチャットが無効化される場合がある)という注記もあります。

動画の投稿は13歳から、ライブ配信は16歳から。この2段構えを、先に親子で共有しておいてください。

スマートフォンで動画を撮影する子ども

収益化は18歳から、または保護者の名義で

「稼げるかもしれない」という期待にどう答えるか。ここも公式の記載がはっきりしています。

YouTubeパートナープログラムの参加資格には「18歳以上である、またはAdSense経由での支払いに対応可能な18歳以上の法的保護者がいる」とあります。Google AdSenseヘルプにはさらに具体的に、「18歳未満のお客様が動画の収益化を始めるには、お客様のYouTubeチャンネルをご両親のいずれか、または18歳以上の保護者の方が所有する承認済みのYouTube向けAdSenseアカウントにリンクさせる必要があります」と書かれています。

つまり18歳未満の収益は、必ず保護者を経由します。子どもだけで完結する話にはなりません。

そもそもの参加要件も低くはありません。

段階条件(いずれか)
ファン向け機能の早期アクセス登録者500人以上+直近90日に公開動画3本以上+直近12か月の総再生時間3,000時間以上/または登録者500人以上+直近90日のショート視聴回数300万回以上
広告収益を含むアクセス登録者1,000人以上+直近12か月の総再生時間4,000時間以上/または登録者1,000人以上+直近90日のショート視聴回数1,000万回以上

「子ども向け」設定という、見落としやすい落とし穴

YouTubeは、児童オンラインプライバシー保護法(COPPA)等への対応として、動画が子ども向けかどうかの申告をクリエイターに法的義務として課しています。

そして、子ども向けに設定すると、次の機能が使えなくなります。

ホームでの自動再生/カード・終了画面/動画の透かし/チャンネルメンバーシップ/コメント/寄付ボタン/チャット/通知ベル/パーソナライズド広告/ミニプレーヤーでの再生/Super Chat・Super Stickers/再生リストと「後で見る」への保存/グッズ紹介とチケット販売。チャンネルレベルで設定した場合は、コミュニティ投稿も使えません。

おもちゃやゲームなど、子どもが見る内容を扱うチャンネルは、この設定が必要になる可能性があります。コメントも通知も保存もできない状態では、伸びにくく、収益化にも届きにくい。「子ども向けの動画で人気が出る」という見通しは、この構造を知ったうえで立てる必要があります。

撮影用の機材が置かれた机

始める前に決める5つのこと

1|年齢の条件を確認する。13歳未満なら、いまは公開しない前提で作る。年齢を偽らない。

2|顔と名前をどうするか。総務省「インターネットトラブル事例集」には、視聴者から顔を見せてほしいと言われたケースについて「1つOKすると要求がエスカレートしてトラブルになる可能性も」「ネット上に自分や友人の顔写真を載せてしまうと、勝手に加工されて思わぬ被害を受けることもあります」と書かれています。

3|背景と生活情報のルール。同事例集には、写真の背景などから居場所が分かってしまうこと、複数の投稿を組み合わせると行動が特定されることが指摘されています。制服、通学路、窓の外、近所の店。撮る前に確認する習慣をつけてください。

4|お金の扱い。投げ銭や課金について、同事例集は「クレジットカードは名義人以外の利用は許されていません。キャリア決済もカード決済も、保護者の管理のもとで使うようにしましょう」としています。

5|やめどきと時間。撮影と編集は、思っているより時間を食います。1本にかける時間の上限と、投稿の頻度を先に決めてください。

実際に配信している子は、どれくらいいるのか

こども家庭庁「令和7年度 青少年のインターネット利用環境実態調査」(2026年3月27日公表)の数字です。

利用内容小学生中学生
動画視聴88.8%92.0%
動画配信(投稿・配信)7.8%12.3%
ゲーム85.5%87.1%
コミュニケーション(SNS等)49.5%84.8%

見る子は約9割ですが、実際に投稿・配信している子は小学生で7.8%、中学生で12.3%。小学生なら13人に1人、中学生なら8人に1人です。「みんなやっている」わけではありません。この数字は、期待値を落ち着かせる材料としても、逆に「やっている子は少数派だからこそ価値がある」という材料としても使えます。

パソコンで動画を編集する子ども

よくある質問

親のアカウントで投稿させるのは問題ありませんか。
規約上の名義は保護者になるため、内容の責任も保護者が負います。親が企画と公開を把握している状態を保てるなら現実的な方法です。ただし、実質的に子どもに任せきりにするなら、年齢を偽るのと同じリスクを抱えることになります。
悪ふざけ動画を撮りそうで心配です。
総務省の事例集には、危険行為を撮影して投稿し、数時間後に学校や名前が特定されて大騒ぎになった事例が載っています。「一度ネット上に広まってしまったことは、完全に消えることは無い」という記述を、そのまま本人に読ませてください。抽象的に注意するより効きます。
再生数が伸びずに落ち込んでいます。
最初の数十本は誰も見ない、というのが普通です。ここで「何本作ったか」を評価軸にしておくと折れにくくなります。再生数は自分でコントロールできませんが、本数と改善は自分で決められます。

まとめ

12歳以下は規約上チャンネルを作って投稿することができず、ライブ配信は16歳から、収益化は18歳以上または保護者のAdSenseを経由する必要があります。子ども向け設定にするとコメントも通知も保存も使えなくなります。実際に配信している小学生は7.8%。これらを踏まえたうえで、公開できない期間を「作りためる時間」と捉えられるかどうかが分かれ目です。顔・背景・お金・時間の4つを先に決めて、まずは家族に見せるところから始めてください。

この記事の内容を確かめるための一次資料

  1. Googleアカウントヘルプ「Googleアカウントの年齢要件」(ページ
  2. YouTube保護者向けツールに関するサポート「YouTube Kids、YouTubeとお子様のGoogleアカウント」(ページ
  3. YouTubeヘルプ「ライブ配信を行うための条件」(ページ
  4. YouTubeヘルプ「YouTubeパートナープログラムの利用資格要件」(ページ)/「拡充版YouTubeパートナープログラムの概要」(ページ
  5. Google AdSenseヘルプ「動画を収益化したいですが、18歳未満とのことで不承認となりました」(ページ
  6. YouTubeヘルプ「子ども向けに制作された動画(児童向け設定)」(ページ
  7. 総務省「インターネットトラブル事例集(2026年版)」動画配信に関する3つの処方せん(ページ)/事例17(ページ)/事例18(ページ
  8. こども家庭庁「令和7年度 青少年のインターネット利用環境実態調査」2026年3月27日公表(ページ
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文責:にじいろ編集部(編集部について訂正・修正に関する方針
公開日:2026年9月16日 / 最終更新:2026年9月16日
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