「学校に行けなくなったわが子に、フリースクールという選択肢があると聞いた。でも、いったい毎月いくらかかるのだろう」——お子さんの居場所を探しはじめた保護者の方が、最初にぶつかる不安のひとつが「費用」です。
フリースクールは公的な学校ではないため、原則として利用料がかかります。しかも金額の幅がとても広く、「月に数千円のところ」から「月に5万円を超えるところ」まであるため、相場がつかみにくいのが正直なところです。
この記事では、文部科学省の調査データをもとにした費用の相場と内訳、タイプ別の料金の違い、そして東京都や枚方市などが実施している補助金・助成制度、無料で使える公的な窓口まで、出典を示しながら整理しました。「お金の不安でわが子の居場所をあきらめてほしくない」——その思いでまとめています。
まずは動画でも概要をご覧いただけます。
フリースクールの費用の相場・出席扱いの仕組み・選び方の基本は、フリースクールとは？費用・種類・出席扱いと全国の探し方にまとめています。地域の一覧とあわせてご覧ください。
月謝の比較に加え、公的支援や体験の条件は無料で利用できる学び場と費用を抑える方法で整理しています。料金以外の安全面や契約条件が気になる場合は、フリースクールの問題点と見学で確かめることも確認してください。
結論：費用の早見と「一番おさえる方法」
先に結論からお伝えします。忙しい方はここだけでも大丈夫です。
- 月謝（会費）の全国的な平均は、月あたり約3万3,000円（文部科学省の調査による）です。1〜5万円のフリースクールが全体の8割弱を占めるとされ、多くのご家庭がこのゾーンに収まります（出典：文部科学省調査／確認時点2026年8月）。
- 入会金の平均は約5万3,000円（同調査）。ただし0円〜数万円まで施設差が大きい項目です。
- 年間の総額はおおむね30万〜70万円が一つの目安。ただしオンライン型やNPO・ボランティア運営型では、年間数万円〜十数万円で通えるところもあります。
- 費用を一番おさえる近道は、次の3つの併用です。
1. お住まいの自治体の補助金・助成制度を使う（東京都なら月上限2万円など）。 2. 無料の公的窓口（教育支援センター／適応指導教室）を選択肢に入れる。 3. 施設維持費がかからないオンライン型フリースクールを検討する。
「高い」というイメージだけで最初から候補を外してしまうのは、とてももったいないことです。補助制度や無料の窓口を組み合わせれば、実質的な負担を大きく減らせるケースは少なくありません。以下で一つずつ見ていきましょう。
なお、フリースクールそのものの選び方や仕組みを最初から知りたい方は、フリースクールとは？仕組み・種類・選び方の基本もあわせてお読みください。
フリースクール費用の内訳：何にお金がかかるのか
「月謝◯万円」とだけ聞くと身構えてしまいますが、フリースクールの費用は複数の項目に分かれています。内訳を知っておくと、見学や問い合わせのときに「本当に必要な総額」を正しく比較できます。
主な内訳は次の4つです。
1. 入会金（初期費用）
入会時に一度だけ支払う費用です。文部科学省の調査では平均が約5万3,000円とされていますが、実際には0円のところから10万円近いところまで幅があります（確認時点2026年8月）。「初月にまとまった額が必要になる」項目なので、月謝と分けて確認しておきましょう。
2. 月謝（会費・利用料）
毎月継続してかかる、いちばん中心的な費用です。全国平均は約3万3,000円（文部科学省調査）。ただし週に何日通うか（週1回か週5回か）で金額が変わる料金体系のところも多く、「フルで通う前提の金額」なのか「週1回の金額」なのかを必ず確認してください。
3. 教材費・設備費
ワークブックや教材、施設の維持管理にあてる費用です。月謝に含まれる場合と、別途「月5,000円〜1万円程度」で加算される場合があります。後述する補助金では教材費や入会金が対象外になることが多いため、ここは実費として見込んでおくのが安全です。
4. 活動費・行事費・その他
遠足や体験学習、調理実習などの活動にかかる実費、昼食代、交通費などです。イベントの多いフリースクールほどここが増える傾向があります。
チェックのコツ: 見学のときは「入会金・月謝・教材費・活動費を全部含めた、年間の実質負担はいくらになりますか」とストレートに聞いてしまうのが確実です。良心的な施設ほど、正直に総額を教えてくれます。
タイプ別の費用相場：居場所型・学習型・オンライン型
フリースクールは運営方針によって費用感が大きく異なります。ここでは大きく3タイプに分けて、料金の目安を整理します（金額は各種調査・各施設公表を踏まえた相場であり、確認時点は2026年8月。実際の金額は必ず各施設にご確認ください）。
居場所型（フリースペース型）
学習よりも「安心して過ごせる居場所」を重視するタイプ。NPOやボランティアが運営することも多く、比較的費用がおさえられる傾向があります。ただし専門スタッフが手厚い施設は相応の月謝になります。
学習型（通学・少人数指導型）
教科学習や進路サポートに力を入れるタイプ。スタッフや講師が手厚く、施設も構えているため、費用は高めになりやすいゾーンです。
オンライン型
自宅からインターネットで参加するタイプ。施設維持費や通学コストがかからないぶん、月謝を抑えやすいのが特徴です。近年、選択肢が急速に増えています。
費用比較表
| タイプ | 入会金の目安 | 月謝の目安 | 年間総額の目安 | 特徴 |
|---|---|---|---|---|
| 居場所型（NPO・ボランティア含む） | 0〜3万円 | 0〜3万円 | 0〜36万円 | 費用を抑えやすい。学習支援は施設差が大きい |
| 学習型（通学・少人数） | 3〜5万円 | 2〜5万円 | 30〜70万円 | 手厚いが高め。進路サポートが充実 |
| オンライン型 | 0〜2万円 | 5,000〜3万円 | 6〜36万円 | 施設維持費がかからず低コスト。全国どこからでも通える |
※上表は文部科学省調査および複数の民間情報をもとにした相場であり、特定施設の料金を示すものではありません。最新・正確な金額は各施設の公式情報をご確認ください（確認時点2026年8月）。
こうして並べてみると、「通学の居場所を確保しながら費用も抑えたい」というご家庭にとって、オンライン型が現実的な選択肢になってきていることがわかります。
自治体の補助金・助成制度：実例で見る「使える支援」
フリースクールの費用負担を直接軽くしてくれるのが、自治体による補助金・助成制度です。ここ数年で導入する自治体が増えています。代表的な実例を、出典付きで紹介します。
東京都：フリースクール等利用者支援事業（月額上限2万円）
東京都は、都内在住で不登校の小・中学生の保護者を対象に、フリースクール等の利用料を月額最大2万円まで助成しています（利用料が2万円未満の場合はその実費が上限）。対象は「利用料」で、入会金や教材費は対象外とされています。
2025年度は申請受付が例年より約1か月早まり、2025年5月28日から2026年2月13日までがオンライン・郵送での申請期間とされました（出典：東京都 2025年4月30日報道発表／東京都フリースクール等利用者支援事業 特設サイト、確認時点2026年8月）。年度ごとに申請期間や要件が更新されるため、最新情報は特設サイトで必ずご確認ください。
さらに、東京都内の一部の区では、都の助成に区独自の上乗せを設けている例が報じられています（各区の制度内容・金額・実施年度は変わり得るため、お住まいの区の教育委員会にご確認ください）。
大阪府枚方市：年間最大6万円の補助
枚方市では、市内の学校に在籍する不登校の小・中学生がフリースクール等を利用する場合に、年間最大6万円を上限とする補助を実施しているとされています。申請先は枚方市教育委員会（子ども青少年部教育支援課）です（確認時点2026年8月）。金額・要件は年度により変わり得るため、市の公式窓口で最新の情報をご確認ください。
その他の地域
大阪市・東大阪市・豊中市・吹田市など、フリースクールへの通学を「出席扱い」として認めた実績のある自治体が複数確認されています（出席扱いと費用補助は別制度です）。補助金制度そのものは自治体ごとに有無・内容が大きく異なり、名古屋市など一部地域では公式な費用補助が確認できないケースもあります。
大切なのは「まず地元の教育委員会に問い合わせること」です。 制度は毎年のように新設・改定されており、ウェブ検索だけでは最新情報にたどり着けないことがあります。「フリースクールの利用料に対する補助はありますか」と一本電話をかけるだけで、思わぬ支援が見つかることがあります。
無料で使える公的窓口：教育支援センター（適応指導教室）
「民間のフリースクールは費用が心配」という方にまず知っていただきたいのが、無料で利用できる公的な窓口の存在です。
代表格が教育支援センター（適応指導教室）です。これは教育委員会が設置する、不登校の子どものための公的な支援施設で、在籍校と連携しながら、個別カウンセリング・集団での活動・教科指導などを行います。
最大の特徴は、公費で運営されているため利用料が原則無料であること。この点が民間フリースクールとの大きな違いです（出典：文部科学省「教育支援センター（適応指導教室）に関する実態調査」、確認時点2026年8月）。
対象は、年間30日以上欠席しているなど、心理的・情緒的・身体的・社会的な要因で登校が難しい状況にある子どもが中心です。子ども本人だけでなく、保護者が相談・カウンセリングのために利用できる場合もあります。
一方で、施設数や定員、活動内容は地域によって差があり、「近くにない」「雰囲気が合わなかった」ということも起こり得ます。無料という安心感がある反面、居場所として合うかどうかは実際に見学して判断するのが確実です。まずは在籍校の先生や、お住まいの自治体の教育委員会に「教育支援センターを利用したい」と相談してみましょう。
学校以外の学びの場全体を見渡したい方は、多様な学校・学びの場の選択肢を知るもご参照ください。
費用を抑える5つの方法
ここまでの内容を踏まえ、フリースクールの費用負担を現実的に軽くするための方法を5つにまとめます。
1. 自治体の補助金・助成を必ず確認する。 東京都の月上限2万円、枚方市の年間最大6万円のように、直接負担を減らせる制度があります。まずは地元の教育委員会に問い合わせを。
2. 無料の公的窓口（教育支援センター）を候補に入れる。 いきなり民間だけに絞らず、無料で使える選択肢も見学してから比較しましょう。
3. オンライン型を検討する。 施設維持費や通学コストがかからないぶん、月謝を抑えやすいのが特徴です。全国どこからでも同じ費用で通えます。
4. 「週◯回」の料金体系を活用する。 毎日通う前提ではなく、まず週1〜2回から始められる施設なら、月謝を段階的に調整できます。お子さんの体調やペースにも合わせやすくなります。
5. 「出席扱い」制度を活用して二重負担を避ける。 一定の要件を満たせば、フリースクールやオンライン学習が在籍校の出席として認められる場合があります。要件は、保護者と学校の十分な連携、ICT等を活用した計画的な学習、対面指導の適切な実施、校長による学習状況の把握、学校の教育課程に照らした適切な評価などが挙げられています（出典：文部科学省 出席扱いの要件・ICT等を活用した学習活動の取扱い、確認時点2026年8月）。詳しい要件は在籍校とよく相談してください。
これらは「どれか一つ」ではなく、組み合わせて使うことで効果が大きくなります。補助金を受けながら、費用の抑えやすいオンライン型を選ぶ——といった掛け合わせが、負担を無理なく下げる王道です。
オンラインという選択肢——日本最大級のオンラインのオルタナティブスクール「NIJINアカデミー」
この記事の内容を確かめるための一次資料
学校以外の学びの場は、この10年で制度が大きく変わりました。いまは「学校復帰だけがゴールではない」というのが国の公式な立場です。選択肢の全体像と、それぞれが制度上どう扱われるかを押さえておくと、進路の話が現実的になります。
下の資料はすべて国・自治体・公的機関が出している一次情報です。学校や教育委員会と話すときは、この原文を示しながら相談すると、担当者によって対応が変わることを避けられます。
| 資料 | 何がわかるか |
|---|---|
| 文部科学省「学びの多様化学校の設置者一覧」 | 全国84校。旧・不登校特例校の全リスト |
| 文部科学省「高等学校卒業程度認定試験」 | 高校に通わずに大学受験資格を得る制度 |
| 文部科学省「就学援助」 | 学用品費・給食費などの経済的支援 |
| 文部科学省「令和6年度 問題行動・不登校等調査」 | 小中の不登校353,970人。全国の最新の実数 |
| 文部科学省「不登校児童生徒への支援の在り方について（通知）」 | 「登校という結果のみを目標にしない」という国の方針 |
| 同 別記1（学校外の施設で相談・指導を受ける場合） | 教育支援センター等に通った日を出席扱いにする要件 |
| 同 別記2（自宅でICT等を活用した学習） | 自宅学習を出席扱いにする7つの要件 |
| 文部科学省「欠席中に行った学習の成果に係る成績評価」 | 2024年8月の改正。学習成果を成績に反映できる3要件 |
| 文部科学省「COCOLOプラン」 | 誰一人取り残されない学びの保障に向けた国の対策 |
| 文部科学省「不登校に関する地元の相談窓口」 | 全国1,045市区町村の公式相談窓口 |
| 教育機会確保法（e-Gov法令検索） | 第13条が「休養の必要性」を条文で認めている |
| こども家庭庁「子育て支援」 | 子育て世帯が使える支援制度の全体像 |
| 国立教育政策研究所「生徒指導リーフ」 | 研究にもとづく生徒指導の考え方をまとめた資料 |
学校に相談するときの進め方
① 支援の目標をすり合わせる
「令和元年10月25日の通知にあるとおり、登校という結果だけを目標にするのではなく、社会的な自立を目指す形で相談させてください」——最初にここを共有しておくと、その後の話が噛み合いやすくなります。
② 具体的な場所を挙げる
「教育支援センターの利用を考えています」「オンラインのスクールを検討しています」と場所を具体的に伝えます。抽象的な相談より判断してもらいやすくなります。
③ 出席扱いの要件を一緒に確認する
「別記1（通所）／別記2（自宅ICT学習）の要件を満たすために、こちらで何を用意すればよいでしょうか」と聞きます。「認めてください」ではなく「何を用意すればよいか」のほうが通ります。
④ 決めたことを記録に残す
面談のあとに「本日確認したこと」をメールなどで送っておくと、担任が変わっても引き継がれます。学校側にとっても助かる手順です。
つらいときの相談先（24時間・無料）
- 24時間子供SOSダイヤル：0120-0-78310（全国どこからでも、24時間・無料。子ども本人も保護者も利用できます）
- お住まいの市区町村の教育委員会 教育相談室／教育センター（全国1,045市区町村の窓口一覧）
この記事は情報提供であり、医療的・心理的な診断や個別の助言に代わるものではありません。心身の不調が続く場合は、かかりつけ医やスクールカウンセラーにご相談ください。
よくある質問（FAQ）
Q1. フリースクールの月謝は平均でいくらくらいですか？ 文部科学省の調査では、会費（月謝）の平均は月あたり約3万3,000円とされています。1〜5万円のフリースクールが全体の8割弱を占めるという結果もあります（確認時点2026年8月）。ただし施設差が大きいため、必ず個別に確認してください。
Q2. 入会金はどのくらい必要ですか？ 同じ文部科学省の調査で、入会金の平均は約5万3,000円とされています。ただし0円のところから10万円近いところまで幅があります。補助金の対象外になることが多い費目なので、初期費用として見込んでおきましょう。
Q3. 無料で通えるフリースクールはありますか？ 民間フリースクールは原則有料ですが、NPO・ボランティア運営で会費が非常に低い（実質無料に近い）施設もあります。また、教育委員会が運営する教育支援センター（適応指導教室）は原則無料で利用できます。まずは無料の公的窓口も候補に入れてみてください。
Q4. 費用の補助金はどこに申請すればいいですか？ お住まいの自治体（都道府県・市区町村）の教育委員会が窓口です。東京都は特設サイトからオンライン申請ができ、枚方市などは市の教育委員会が申請先です。制度の有無・金額・期間は自治体ごとに異なり、毎年更新されるため、地元の教育委員会に直接確認するのが確実です。
Q5. 補助金はすべての費用が対象になりますか？ いいえ。たとえば東京都の助成は「利用料」が対象で、入会金・教材費などは対象外とされています。補助対象の範囲は制度ごとに決まっているので、申請前に対象費目を確認しましょう。
Q6. フリースクールに通うと、学校の出席扱いになりますか？ 一定の要件を満たせば「指導要録上の出席扱い」として認められる場合があります。保護者と学校の連携、計画的な学習、対面指導の実施、校長による状況把握、学校の教育課程に照らした評価などが要件として示されています。最終的な判断は在籍校の校長が行うため、まず学校とよく相談してください（確認時点2026年8月）。
Q7. オンライン型は本当に費用が安いのですか？ オンライン型は施設維持費や通学コストがかからないぶん、通学型より月謝を抑えやすい傾向があります。年間6万〜36万円程度が一つの目安ですが、サービス内容によって幅があります。無料体験や個別相談で内容と費用のバランスを確かめるのがおすすめです。
Q8. 費用が家計的に厳しいときはどうすればいいですか？ まず自治体の補助金と無料の教育支援センターを確認し、そのうえで費用を抑えやすいオンライン型や、週1〜2回から始められる料金体系を検討しましょう。複数の制度・選択肢を組み合わせることで、実質負担を大きく下げられることがあります。一人で抱え込まず、学校や教育委員会、支援窓口に相談してください。
Q9. 見学のときに費用について何を聞けばいいですか？ 「入会金・月謝・教材費・活動費を含めた年間の実質負担」「週何回通う前提の金額か」「補助金の対象になるか」「途中で通う日数を変えられるか」の4点を確認すると、他施設と正確に比較できます。
Q10. きょうだいで通う場合の割引はありますか？ きょうだい割引や家庭内複数人の減額を設けている施設もあります。制度は施設ごとに異なるため、該当する場合は問い合わせ時に確認してみましょう。
まとめ：お金の不安で、居場所をあきらめないために
フリースクールの費用は、月謝の平均が約3万3,000円、入会金の平均が約5万3,000円（いずれも文部科学省調査、確認時点2026年8月）。年間30万〜70万円という数字だけを見ると、たしかに簡単な金額ではありません。
けれど、この記事で見てきたように、負担を軽くする手立ては確実にあります。
- 東京都（月上限2万円）や枚方市（年間最大6万円）などの自治体の補助金
- 教育支援センター（適応指導教室）という原則無料の公的窓口
- 施設維持費のかからないオンライン型という選択肢
- 一定要件を満たせば負担が二重にならない出席扱いの制度
これらを組み合わせれば、「費用が高いから無理」と最初にあきらめる必要はありません。まずはお住まいの教育委員会に一本電話をかけ、使える制度を確認するところから始めてみてください。
不登校やフリースクールについて、どこに相談すればいいか分からないときは、こちらの窓口もご利用いただけます。
相談窓口：0120-0-78310
オンラインという選択肢——家から出られない時期こそ
お子さんが家から一歩も出られない時期は、保護者にとって、いちばん不安で孤独な時間かもしれません。「外に出られないのだから、学びも居場所もあきらめるしかない」——そう感じてしまう方もいらっしゃると思います。
でも、家から出られないその時期こそ、オンラインという選択肢が力になります。メタバースの校舎になら「登校」できた、画面越しにでも同じ年ごろの仲間と笑い合えた——そんな小さな一歩が、次の一歩につながっていきます。費用を抑えながら、家にいながら、それでも学びと居場所を手放さずにいられる。その道は、今、確かに広がっています。
お子さんのペースで大丈夫です。まずは知ること、相談することから、いっしょに始めていきましょう。
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